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TKC企業情報誌  戦略経営者7月号の特集記事広島カープの黒字経営に代表 福留 聡のインタビューコメントが掲載されました

TKC企業情報誌 戦略経営者7月号の特集記事広島カープの黒字経営に代表 福留 聡のインタビューコメントが掲載されました

TKCという税理士、会計士が所属する最大の組織があり、私は所属していませんが、
下記ブログを拝見いただき、インタビューを受けました。

公認会計士の立場から、プロ野球球団の収益構造、広島東洋カープの36年以上の黒字経営理由を考える。

戦略経営者7月号の特集記事広島カープの黒字経営の記事リンクは下記でリンクから読めます。

http://www.tkc.co.jp/senkei/backnumber/1407/special2.html



(上記記事で私のコメントは下記通りです。)

2013年決算、広島カープは初優勝した1975年以来39年連続の黒字となった。これだけ長期間にわたって黒字経営を維持しているプロ野球球団はほかに例を見ない。フェイスブックで「広島東洋カープファン」のアカウント名を持ち情報発信している公認会計士の福留聡氏は、黒字経営が続いてきた理由は費用を厳格に管理してきた同社の経営方針にあるとみている。

「ここ数年の推移をみると、売上高は約100億円、最終利益は2~3億円程度で推移していて、年棒もおおむね総額20億円程度に抑えられています。決算書が公開されていないのであくまでも推定するしかありませんが、ちまたで言われている『売上高から、設備関連や諸経費の固定費をあらかじめ見積もり、そこから赤字にならないように年棒総額を決めて、総額の範囲内で個々の選手の年棒を決めている』という指摘は当たっていると思います」

福留氏によると、プロ野球球団の収益構造は、主に収入がチケット売り上げ、放映権、スポンサー・広告収入、 飲食料・グッズ収入、ファンクラブ会費・野球教室開催収入などで構成され、一方費用は、選手年棒と関連費用(移動費、雑費)、事業運営費、販売管理費、人件費、球場使用料等興行経費等からなる。なかでも選手年俸と関連費用は全体の3~5割に達するといい、この部分の支出を厳密にコントロールしていることが黒字経営の一番の要因になっているというのである。

確かに、「黒字達成を優先するばかりに投資が抑制され、チームの長期低迷を招いた」という批判はこのチームを語る場合の決まり文句だった。しかし昨今のファン層拡大やグッズ販売の伸びが無視できないことも事実である。実際、公開されている「市民球場運営協議会第5回資料」によると、カープは2012年、2013年と2期連続で増収増益を達成していることが明らかになっているのだ。久しぶりのAクラス入りを果たした2013年の前年からすでに業績を伸ばしていることになる。福留氏はその背景に、経費の抑制だけでなくコンテンツの魅力を高める経営戦略があったと指摘する。

「もともと広島は育成にじっくりと時間をかけ、ファンが愛着を持ちやすい特徴のあるチーム。それに加え最近では垢抜けた若手選手が多くなり、広島にゆかりのない若い女性たちが熱烈なファンになる『カープ女子』も全国に出現するようになりました。そうしたニーズをうまくとらえ、幅広い客層に楽しんでもらえるようなファンサービスやグッズの企画開発に地道に取り組んできた成果が出てきていると思います」


http://ameblo.jp/satoshifukudome/entry-11151863410.html
企業情報誌の特集記事広島カープの黒字経営にインタビューコメントが掲載されました。


なお、私は下記現在1万2千人を超えるFACEBOOK最大のカープファンの公開グループ 広島東洋カープファンクラブの代表です。
https://www.facebook.com/groups/hiroshimatoyocarpfanclub/

また下記リンク通り、個人で4000人いいね!を超えるFACEBOOKページ(公開ページ)広島カープファンも保有しています。
https://www.facebook.com/carps.fanclub?ref_type=bookmark

上記記事は、私が広島カープがずっと黒字の理由を、会計の専門家の観点から収益構造、費用構造を分析した観点からコメントしており、また収益増加の主要因であるコンテンツの魅力を訴え、グッズ売上、ファンサービスの向上にも触れています。

是非カープファン、プロ野球ファン、公認会計士、税理士、経理マンの方も読んでみてください。

また9月に私の税効果の本や会計士、税理士、米国公認会計士、米国税理士等会計資格の転職就職開業について書いた本の2冊が販売予定で、近日中に初校受取ります。楽しみにしてください。

下記本も好評発売中で2刷まででています。決算早期化、標準化の進め方から税効果、退職給付等の実務処理を勉強したい方にお薦めです。

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